ふるさと納税でがっちりお得 楽天経済圏

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どうもヨスケです。

みなさん、ふるさと納税していますか?

ヨスケは最近やっとふるさと納税をはじめました。

制度についてあまり理解していませんでしたが、勉強してみると間違いなくお得であることがよくわかったので、皆さんにもお伝えしたいと思います。

また、楽天ふるさと納税を使うことで、さらにお得になる場合があることも知ったため、こちらも調査結果を報告します。

この記事の内容
・ふるさと納税とは?
・返礼品を加味してお得度を考えよう!
・自分の寄附限度額を知ろう!
・楽天ふるさと納税でさらにお得!
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ふるさと納税とは?

「ふるさと納税」とは、自分が住んでいる自治体だけではなく、思い入れがある、または応援したい自治体があれば、その自治体に「寄附(納税)」することができ、寄附額のうち2,000円を越えた部分は、所得税と住民税から原則として全額が控除(減額)される制度です。

出典:総務省 ふるさと納税ポータルサイトより

ただし、控除を受けるためには、確定申告が必要になることと、控除額にも上限があることに注意が必要です。

(平成27年度からワンストップ制度という、確定申告が不要で控除が受けられる制度が始まっています。)

 

[出典:総務省 ふるさと納税ポータルサイト]

 

単純に納税するだけだと2000円を損するだけになりますが、寄附額に応じた「返礼品」をもらえることもあって、ふるさと納税を利用する側からすればお得な制度です。

 


 

返礼品について

ふるさと納税制度を使って寄附金を収めると、各自治体の特産品などが返礼品としてもらえます。

2019年6月の制度改正により、各自治体は「返礼品の調達額(返礼率)を寄付金額の3割以下とすること」が義務となったとのこと。ちょっと前は5割くらいのところもあったらしいので残念ですね。

ただ、1万円を寄付で最大3割3000円相当の返礼品がもらえるわけで、それだけでも自己負担額2000円を超えてきますので、やはりお得な制度であることは変わりありません。

 


 

寄附限度額について

基本的には、ふるさと納税を支払う人の給与年収と世帯の家族構成(扶養人数など)によって全額控除を受けることができる寄附限度額が異なります。

細かな計算式は、さきほど載せた総務省のページにもあるのですが、おおよその目安だけでも知っておくと良いです。

以下は、家族構成のパターン別寄附限度額の目安一覧表です。

※「夫婦」は共働きではなく、夫婦のどちらかが専業主婦(夫)

 

ヨスケ家の世帯年収は約850万円で、妻が専業主婦ですので、131,000円の寄附までであれば、2000円を除いた全額控除が可能であることがわかりました。

 

 

楽天ふるさと納税でさらにお得!

ヨスケ家は楽天ふるさと納税を利用していますが、ふるさと納税もSPU(スーパーポイントアッププログラム)の対象でした!

SPUでは、楽天グループの各サービスを利用することで、楽天市場での買い物に対して、ポイント還元率を付与するものです。2021年現在では、最大で15%までの還元ですが、15%を達成するのは至難の業です。

ヨスケは楽天カードと楽天証券ポイント投資、楽天銀行とカード連携で5%還元です。

 

また、「お買い物マラソン」などのイベント時には、10店舗で買い物をした場合に、最大10%の還元率がプラスされるなど、非常に多くの楽天ポイントがもらえます。

ふるさと納税もこのイベント時が狙い目です!

ヨスケの場合は通常のSPU5% + お買い物マラソン10%の合計15%の還元です。

 

ということは、

 

131,000×0.15=19,650 Pが得られることに!2000円の自己負担金の約10倍です!

 

さいごに

何もしないのとするので、数万円レベルで違いが出るため、制度やしくみを知っているかどうかで、大きく得をするし、損することが多いなと勉強すればするほど感じています。

ヨスケは毎年ふるさと納税で美味しいお肉をいただいて、もらったポイントを使って楽天トラベルで旅行したりしています◎

 

最近は楽天モバイルの設投費による赤字のためか、SPUの改悪が進んでいるのが気になりますが、楽天経済圏でのポイント還元率は他の経済圏に比べてまだまだ独り勝ち状態ですので、今後も楽天でふるさと納税をすると思います。

 


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